月別アーカイブ: 2020年10月

帰宅部 ひま部 無所属

帰宅部とは、クラブ活動(部活動)が強制されていない学校で、放課後の部活動をせずに帰宅すること、およびどの部活動にも所属していない児童・生徒を意味する俗語。

うちの学校では「ひま部」や「無所属」なんて呼び名もありましたな。

放課後の部活動が強制でなく「任意」とされている学校で、どの部にも所属しないまま帰宅するため、「帰宅部」と呼称される。

その理由として、

■ アルバイトをするため。
■ 受験で塾や予備校に通うため。
■ 受験のみならず、学業そのものに集中するため。
■ 学校外での活動を楽しむため。
■ 希望する部活動が学校に存在しないため。
■ 学校内の部活動より、校外のスポーツクラブで活動したいため。
■ 家庭の事情を抱えているため。
■ 元所属先でのトラブルにより、部活動をする意欲を喪失したため。
■ 部活動そのものに興味・関心が無いため。

などが挙げられる。

部活動に参加しないことで自由時間が増えることから、過剰な塾通いや、生徒が非行に走ることを懸念する意見と交えて報じられることがある。

また、少子化による生徒数の減少や、生徒の意識の変化、指導する教師の忙しさや指導者不足が背景にあるとする報道もある。

中学校では約7割の生徒が何らかの部活動に参加しており(受験期の中3を除外すると約9割)、「帰宅部」にはそれに参加しない者という揶揄あるいは自嘲の意味合いもあるとされる。1989年(平成元年)の学習指導要領改訂以降、部活動がカリキュラム内に組み込まれたため、ほぼ「必修」に近い形となっており、多くの学校で部活動加入が強制となっている実情があるとされている。

「帰宅部」という言葉は1980年代後半から使用例が見られ、読売新聞の解説記事では1986年(昭和61年)における流行語の一つとして「帰宅部」を挙げている。また、1996年(平成8年)の産経新聞の記事では「『帰宅部』は死語になった」とも報じられている。

学園漫画やドラマなどのフィクション作品では、中学・高校の部活動が強制でない場合もあるため、「帰宅部」が題材として用いられることもある。

高島武彦高島武彦高島武彦高島武彦高島武彦高島武彦高島武彦高島武彦高島武彦高島武彦

モバイルアプリケーション

モバイルアプリケーションとはスマートフォン、タブレットコンピュータ、その他携帯端末で動作するように設計されたコンピュータプログラム。「携帯アプリ」「スマホアプリ」あるいは単に「アプリ」と略されることも多い。

2008年から登場していて、App Store、Google Play、Windows Phone Store、BlackBerry App Worldのように基本的にモバイルオペレーティングシステムメーカーが運営するアプリケーション配信プラットフォームを通じて利用するのが一般的である。

有料で配信されるのもあれば、無料で配信(ソフトによっては課金するものがある)されるアプリケーションもある。一般に、プラットフォームからiPhone、BlackBerry、Android端末、Windows Phoneといった目的の端末にダウンロードするが、ラップトップ(ノートパソコン)やデスクトップコンピュータにもダウンロードできるアプリケーションも存在する。

一般的にアプリケーション価格の30%ほどは「手数料」などの名目で配信元(iTunesなど)に渡り、残りはアプリケーション作者に配分される。平均的なスマートフォンユーザー数によって同じアプリケーションでもiPhone、Android、BlackBerry 10といった端末で価格が異なることもある。

「app」(アップ)という用語は「アプリケーションソフトウェア(application software)」の略称で、よく使われる言葉して定着していて、米国方言協会は2010年にこの用語をワード・オブ・ザ・イヤー(Word of the Year、今年の言葉)に選出した。2009年、技術コラムニストのデビッド・ポーグ(英語版)はより新しいスマートフォンを初期の洗練されていないスマートフォンと区別する形で「アプリフォン(app phones)」と名づけている。

初期のモバイルアプリケーションは電子メール、カレンダー、連絡先、株価情報、天気予報といった一般的に生産性や情報検索のためのアプリケーションが提供されていたが、ユーザーの需要拡大や開発ツールの機能が発達したことで、デスクトップ用アプリケーションソフトウェアパッケージで提供されている他のカテゴリのアプリケーションも提供されるようになった。アプリケーションの数や種類の増加により、幅広いレビューやお薦め、ブログ、雑誌、専用オンラインアプリケーション情報サービスといったキュレーションソースが出現するようになり、アプリケーションの探索が発達した。2014年には政府規制機関がアプリケーション、特に医療系アプリケーションを規制やキュレートする試みを始めた。

モバイルアプリケーションの利用は発達し続けていて、携帯電話ユーザーの間で利用が増え続けている。2012年5月、コムスコアによる研究によれば先の四半期の間においてモバイルユーザーの中でアプリケーションを使う人とブラウザで見る人の割合がそれぞれ51.1%と49.8%いう結果たった。また、研究者はモバイルアプリケーションの使用率がユーザーの場所と時間による環境と依存度が強く関係していることを発見した。

市場調査会社のガートナーによれば、2013年のアプリケーションダウンロード数が102億(うち91%が無料アプリケーション)で、売上高も2012年の18億ドルから44%増の26億ドルに達するとしている。さらにアプリケーション市場の成長により欧州連合でアプリケーションの売上高が10億ユーロを超えていて、欧州連合28カ国で529,000人の雇用を創出していると発表したアナリストもいる。

高島武彦高島武彦高島武彦高島武彦高島武彦高島武彦高島武彦高島武彦高島武彦高島武彦

公務員

公務員は、国および地方自治体、国際機関等の公務、すなわち公共サービスを執行する人のこと。または、その身分のこと。国際機関の職員は国際公務員といい、中央政府に属する公務員を国家公務員、地方政府(地方自治体)に属する公務員を地方公務員という。

公務員の身分と職の関係については、アメリカと日本は、はじめに公務員の職(または官職)があって、法令で定められた方法により特定の職にあてられた者が公務員の身分を取得するという公務員制度を持っている。これに対してフランスやドイツなどのヨーロッパ大陸諸国は、はじめに官吏という身分が存在し、法令に基づいて官吏の身分に任命された者が特定の職に補せられるという制度である。

現代も使用されている公務員という用語は、従来より普通に用いられたものではなく、日本の明治時代を以て嚆矢とされる[1]。1901年(明治34年)からの第16回帝国議会 において、刑法改正案が提出され、この草案の第7條において「公務員と称するものは、官史・公史・法令により公務に従事する議員・職員・その他職員」と定義された。以降、それまで漠然と用いられていた官職でなく、より明確な意味の公務員が使用されるようになる。

高島武彦高島武彦高島武彦高島武彦高島武彦高島武彦高島武彦高島武彦高島武彦高島武彦